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    <title>ビジネスに役立つ書評～[en]BOOK REVIEW</title>
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    <updated>2006-06-29T13:55:57Z</updated>
    <subtitle>キャリアプランニング、ビジネススキルアップに役立つ書籍を毎週一冊ピックアップしています。</subtitle>
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    <title>新・オトナの学校　仕事常識</title>
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    <published>2006-06-29T13:55:04Z</published>
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    <summary>【著者】安部健太郎・石川淳一ら【発行】日本経済新聞社 【発行年月】2004年03...</summary>
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        【著者】安部健太郎・石川淳一ら【発行】日本経済新聞社
【発行年月】2004年03月16日　【本体価格】1,200円
【ページ数】252p　【ISBN】4-532-31130-6
 

中国式宴会　「隣国だから」の油断は失敗を招く
よろしかったでしょうか。　これが「バイト語」になります
上司の仲人　「脱・会社」が進む結婚式
出張でためたマイル　仕事で得た「財産」は誰のもの？
 
本書 目次 より抜粋 

組織内の人材流動が激しい時代になった。コア世代も変われば、その常識も変わる。これまで当たり前と思われてきたビジネスマナーや仕事の技術も、今やローカルルールにより様々なカタチを見せはじめてきた。

本書は「ＮＩＫＫＥＩプラス１」で連載されている「仕事常識」をまとめたもので、“今さら人に聞けない”ビジネスマナーや仕事の技術を幅広く網羅している。新人から中堅層まで、気づかぬうちに自分の印象を悪くしている行動、言動を本書で確認してみよう。

例えば「茶髪の限界点」。染髪など御法度だった常識が、今は緩和されているようだ。女性にとってはおしゃれの一環だが、男性は「取引先に若々しく見られたい」「清潔感をだすため」など仕事上の効果も考える人が多いという。化粧品メーカーも「社会人向け」ヘアカラーを売り込んでいるほどだ。

しかし、接客業などは状況が全く異なる。厳格にルールを定めているホテルオークラはこうだ。まず、男性は染髪禁止。女性は認めているが、全職場に髪の色の“ものさし”があり許容範囲を越えていないかチェックをしているという。

ものさしは日本ヘアカラー協会が作っており、最も黒い１から、ほとんど白い２０まで数字で髪の色の明るさを示すらしい。ちなみにオークラの基準は７以下という。日本人の標準的な黒髪（３から４程度）に比べ多少茶色く見える程度のものものらしい。

これだけでも、ルールとして規定されている、ない、がハッキリわかる。組織内でも営業マンと技術者は仕事内容が違うから髪も服装も異なっていて当然かもしれない。だが、これも使い分けが必要だろう。技術者だからといってクライアントと接する機会にラフな格好で出かけるのも考えものだ。

この他にも本書には「中国人に招かれたときの宴会作法」や「出張でためたマイルは誰のものか」「話すだけではもったいないケータイ活用術」など、今この時代だからこそトラブルになりかねない事例や、デキるビジネスマンが利用する便利ツール活用法など、“お役立ち情報”が満載だ。

環境問題や社会全般の動きなどが変えてきたビジネス作法。大学でもマナー講座でもなかなか学べないであろう、人間同士の付き合いを踏まえた実用ベースの仕事術。すべての社会人が「基本」を見直すために、一読しておくことをお勧めしておきたい。

 


        
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    <title>店はこうして生まれ変わった！</title>
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    <published>2006-06-29T09:08:37Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:09:00Z</updated>
    
    <summary>【著者】笹幸恵【発行】ダイヤモンド社 【発行年月】2004年03月11日　【本体...</summary>
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        【著者】笹幸恵【発行】ダイヤモンド社
【発行年月】2004年03月11日　【本体価格】1,700円
【ページ数】276p　【ISBN】4-478-560-8
 

業績の低迷した小売ベンチャーがある日、社長の決断で「店舗改善委員会」を発足。やる気に満ちた若手社員を選抜し、不振店舗の改革に乗り出した。
 
本書 腰帯 より抜粋 

デフレ不況の中、業績に伸び悩む企業が喘いでいる。社員のモチベーションも下がる一方。そんな中で、見事に業績改善を果たした企業があった。本書は、業績不振に陥った組織を再生に導くノンフィクションストーリーだ。

あるコンタクトレンズメーカーに務めていた社員が、「安全で快適なコンタクトレンズ」を「安く」お客様に提供したい、という思いから独立を決意。後に、（株）日本オプティカル代表の長村隆司氏として世に名を馳せることになる。

長村氏は創業から１３年で１５０店舗（２００２年９月時点）を全国に展開させ、会社をジャスダックに上場させた敏腕経営者である。経営は順風満帆と思われていた矢先、顧客からの相次ぐクレーム、それに比例し売上の下落が目立ち始めていた。そこで長村氏は業を煮やし、再編に向け動き始めた。

日本オプティカルは、それまでエリア内の知名度を高めるドミナント出店を基本としてきた。これを、個店ベースでの販促を重視する方向へ転換。全国各エリアから選抜された若手社員を中心に「店舗改善委員会」を発足する。

この委員会は、２年間という期限付きで、業績不振店舗を高収益店舗として生まれ変わらせることがミッション。１店舗につき約２ヶ月で全国各地の店舗をまわり、結果を残さなければならない。しかも業績不振店舗なだけあって、行く先々で問題は山積していた。

競合対策や広告戦略を怠っていたり、もっと内的な要因、例えば店長の指導力・統率力不足、スタッフの専門知識や販売技術の不足、販売意欲の欠如など、長村氏の目の届かないところでは、散々な有り様だったことがわかる。

委員会が各店舗を立ち直らせるストーリーが大半だが、この過程は面白い。競合がひしめく商圏における販促・広報活動や、指導すればすぐに泣き出してしまう店長、委員会と店舗の確執、委員会と本社の軋轢など、当然だが全てがリアルなのだ。組織のトップと末端の実情が如実に描かれている。

特筆すべきは、委員会のメンバーがほとんど２０代の若者だったことだ。会社の将来を左右する壮大なプロジェクトを、若手に託す企業のスタンスに惹きつけられる。小売業の視点に徹して業績改善をテーマにした本書ではあるが、役に立ち学べることも多い。ぜひ多くの方に読んでいただきたい。
        
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    <title>休むために働くドイツ人、働くために休む日本人</title>
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    <published>2006-06-29T09:07:34Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:07:59Z</updated>
    
    <summary>【著者】福田直子【発行】ＰＨＰ研究所 【発行年月】2004年03月05日　【本体...</summary>
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        【著者】福田直子【発行】ＰＨＰ研究所
【発行年月】2004年03月05日　【本体価格】1,200円
【ページ数】191p　【ISBN】4-569-63367-6
 

ドイツは先進国の中で、最も労働者の時間当たりの賃金が高く、有給休暇が多い一方、労働時間が少なく、税金や社会保障費が高い国となった。
 
本書 P184 より抜粋 

まず、大変興味深いタイトルだ。ともに敗戦から立ち上がり、世界で最も裕福な国の一つとして立ち直った両国の働き方は似ていると思われていた。しかし、これまでの既成概念として“勤勉”とされるドイツ人と日本人の働き方は、我々のイメージと全く異なるようだ。

著者は「日本人とドイツ人の働き方は全く違う」という。ドイツでは、週の労働時間を削減し、有給休暇は年に６週間もあるという。「過労死するくらいなら太りすぎで死にたい！」というドイツ人。限られた時間内で猛烈に働き、休む。つまり、自分や家族との時間を得るために一生懸命働くらしい。

一方、日本人の働き方はどうか。日本人は仕事を一つのアイデンティティと位置づけ、“自己実現のために”とまで言い切ってしまう。オンとオフを使い分けず、キャリアアップをめざしている。人生のほとんどを仕事に費やしまさに「働くために、休日で身体を休める」というスタンスになっている。

両国の仕事に対する考え方の違いは、シンプルに“文化・性格の違い”という理由だけでは済まされそうもない。例えば、ドイツの社会保障制度は日本のそれとは全然違うという。

ドイツには現在、人口８２００万人中、失業者が４００万人ほど。労働時間は法律で厳格に限られていて、役人は朝７時から働くと、３時頃には家に帰ったりする。カトリック休暇や超過勤務による代休はきっちり取らなければいけない。体調不良は数日間休む、など仕事ができない条件が山ほどある。

会社にいる人間は、人がいない分働かなければ、と思うと、５時か６時くらいには帰宅しているというから驚く。ドイツには従業員の過労を防ぐ「閉店法」があるため、日々の必需品を買うには早く帰らないといけないらしい。

こんな働き方で十分な生活ができるくらいの収入はあるのだろうかと疑いたくもなる。しかしドイツでは、ずっと失業していても十分暮らせるだけの生活を保障してしまっているのだという。福祉国家ドイツでは失業者も手厚く保護されていて、食べていけるだけの保障を政府がしてくれるのだという。

保護され過ぎているドイツ、保護が足りない日本。しかし根本は、それぞれの生活を意識した働き方なのである。経済大国の中でも、日本と対照的なビジネス社会。その実情を知ることで、“当たり前”になっている働き方を、もう一度見直す機会を与えてくれる一冊である。読むことをお勧めしたい。
        
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    <title>なぜ「ただの水」が売れるのか</title>
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    <published>2006-06-29T09:07:02Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:07:14Z</updated>
    
    <summary>【著者】高田公理 【発行】ＰＨＰ研究所　【発行年月】2004年01月05日 【本...</summary>
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        【著者】高田公理
【発行】ＰＨＰ研究所　【発行年月】2004年01月05日
【本体価格】1400円　【ページ数】300p　【ISBN】4-569-63358-7
 

「お米」は「嗜好品」か？
「水」が「嗜好品」になる時代
女子大生の大半は「タバコぎらい」？
茶系飲料ーブランド選択性の大きい感性製品
若い女性の「かわいい」表現の謎
 
本書 各見出し より抜粋 

今や水を買うことも当たり前の時代になった。普段購入するミネラルウォーターと水道水の価格を比較してみると驚くことだろう。東京都の場合、水道水の価格は２０平方メートルで２３３１円。これを５００ミリリットルの価格に換算してみると、なんと５銭８厘なのだそうだ。

つまり、ミネラルウォーターの価格は水道水の約１７００倍弱あるということになる。現代の日本人はミネラルウォーターに相当の金額を支払っているということだ。水を買うことの理由としては「水道水はまずい」「有害物質の不安がある」など様々だろう。

しかし、日本の水道水は今も飲料水としての十分な品質を維持している。にもかかわらず、ミネラルウォーターの消費は著しい増加の傾向をたどっているようだ。だとしたら、改めてその要因を追究するにも意味があるのではないか、というのが本書の根本的なテーマなのだ。

そして本書では、こうした問題に応えていくために、現代にとっては死語に近い「嗜好品」という側面からアプローチしていく。その上で２１世紀という時代にふさわしい日本人の生活イメージとそれに応える商品やサービスのありようを模索していく、という構成になっている。

「嗜好品」という言葉が死語に近いと前述したが、これはモノが飽和した現代が象徴している。衣食住が充分でなかった戦後と比較してみると明白だろう。「生活必需品」という概念が時代とともに変わってきて、最低限の生活を保つための買い物、という意識が希薄になってきたものと思われる。

つまり、モノを買うときには「より楽しく」「よりおいしく」といった具合に、全てが嗜好品レベルでの購買意識に変わっているということなのだ。本書では、「嗜好品」というキーワードを徹底的に調査し、追究している。各年代、地域、性別ごとに座談会方式で生活者の意識を語ってもらっている。

この座談会が本書の大半を占めるが、この内容が実に興味深く面白い。彼らの嗜好品に対する意識や定義がほとんど一致しない。特定の商品について語ってもらってもその思いはバラバラだ。現代のモノに対する必須条件や購買意識は、その生活者のライフスタイルよって全く異なるということだ。

現代の生活必需品とは、もはやその枠を超えて、その上にさらにプラスαが期待される。商品寿命の短命化も顕著だ。こうした事実を踏まえても、本書は２００４年のサービスを考える上で貴重な一冊だろう。単なるマーケティングにとどまらない嗜好品の文化論を、ぜひ一度読んでいただきたい。
        
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    <title>３びきのこぶたと学ぶ　やさしい会計</title>
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    <published>2006-06-29T09:06:32Z</published>
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    <summary>【著者】松井浩一 【発行】総合法令出版　【発行年月】2003年12月09日 【本...</summary>
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        【著者】松井浩一
【発行】総合法令出版　【発行年月】2003年12月09日
【本体価格】1,200円　【ページ数】175p　【ISBN】4-89346-820-0  

・会計って何なの？
・仕訳ってどういうものなの？
・決算でやるべきことは何なの？
・貸借対照表や損益計算書は何のためにつくるの？
・経営分析ってどんなふうにやるの？
 
本書 腰帯 より抜粋 

書店では、「会計」に関する書籍が多く並ぶ。貸借対照表や損益計算書を読みとることで、会社の経営状態を理解するためにと、そのニーズは次第に高まってきた。しかし問題は「難しい」ことだ。多くの専門用語や計算方式、簿記の知識や数字に弱い読者は、頭を悩ましてきたことだろう。

本書は、会計本の入門中の入門“楽しく読める会計の絵本”なのだ。ページ数も少なく、この上なく平易な文章。これまで会計のことで理解に苦しんだり、もう一度最初から勉強したい人には、ピッタリの書籍だろう。

内容は、３匹のこぶたが会社を設立し、経営していく中で直面する困難に立ち向かっていくというもの。起業から経営していく中で常につきまとう「会計」。本書は絵本を読む感覚で、会計の基本的な知識を自然に勉強できてしまう代物なのだ。しかし、中身は終始リアルで実践的な構成だ。

長男のこぶたが社長、次男のこぶたが営業部長、末っ子の「トロン」は経理部長という肩書き。彼らは初めて会社を立ち上げるので、設立の手続きやお金の流れ、決算のことなど知る由もない。そこで経理部長のトロンは何かトラブルや疑問を持つと、公認会計士（キツネ）のもとへ足を運ぶのだ。

キツネは実に親切で、３匹のこぶたたちに会計の“イロハ”を丁寧に教えてくれる。会計の基本「複式簿記」とは何なのか、「借方・貸方」の考え方や覚え方など、読んでいて頬が緩むくらい優しく解説してくれる。

３匹のこぶたは、クルマが好きだということで、自動車販売の会社を設立することに。そして後半には童話でお馴染みのオオカミ（ライバル会社社長）も登場する。オオカミは彼らよりも安価で、大量にクルマを売りさばいていく。顧客を失った彼らは、ライバル会社の調査を始めることに。

物語を読み進めていくと、“古い態勢で経営が困難な、実存する会社”を如実に映し出しているようで面白い。肩書きだけはしっかりしているが、社長と営業部長は実質働きが悪かったり、保身に奔走したりする。設立から、経営、販売まですべて現場の役者が抑えていることからも頷ける。

本書は、可愛らしいイラストとともに、楽しく理解していける会計の良書といえる。勤めている会社の経営状態や体力を把握するためや、これから起業を考えている人など、「会計」を知るべき必要を感じている人は、本書を一読することから始めるのもいいだろう。
        
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    <title>日本の優秀企業研究</title>
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    <published>2006-06-29T09:05:57Z</published>
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    <summary>【著者】新原浩朗 【発行】日本経済新聞社　【発行年月】2003年09月25日 【...</summary>
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        【著者】新原浩朗
【発行】日本経済新聞社　【発行年月】2003年09月25日
【本体価格】1,800円　【ページ数】319p　【ISBN】4-532-31086-5  

うまくいっていない企業の場合は、コンサルタントなどの他人の意見の無批判な導入や同業者のまねが多く、良いところのみ取ろうとして、かえって継ぎはぎになってしまう。
 
本書 P99 より抜粋 

企業の「原点回帰」。これが本書の根幹にある。

今の日本を背負う多くの大企業の創業者は、これまでに、事業推進の中で企業の「本質」を経験的に学習してきたという。そして、その学んだことを時代環境に合わせて、具体的な経営の「形」を作り上げてきたのであると。逆に現在、あまり成果のでない企業はどうなのだろうか。

それらの企業は、長期不況の中、生き残りをかけて「米国式」と呼ばれるいろいろな新しい「形」を導入し始めている。カンパニー制や執行役員制、成果主義に基づいた従業員評価制度など。確かに「形」の上では変革を遂げたように見えるかも知れない。が、肝心の中身「本質」は変わっただろうか。

本書で著者は、財務データによる企業のサンプルを抽出し、中長期にわたり構造的に競争力のある「優秀企業」と、うまくいっていない企業との相違を明らかにする。内容は、仮説に対する証明という論法ではなく、あくまでデータに基づく結論を述べるというスタイルなので読んでいて理解しやすい。

優秀企業に共通的に観察できる特徴で、そうでない企業とを区分する条件は6つあるという。第一の条件は「わからないことは、わけること」。企業の経営者が自分でわかっていない事業を、自分の責任範囲の事業として手がけてはいけないのだという。

調査の結果、社長がわかったふりをして経営しているケースが最も成果が悪かったのだそうだ。合併や統合というボヤけた繋がりを持たず、事業売却を含めて完全にわける。優秀企業はあるコンセプトの塊になっていて、その経営者は自企業について、そのコンセプトを明確に説明できるのだという。

そう、だからこそ企業のトップ経営者には現場感覚が非常に重要なのだ。優秀企業の経営者は、自企業が取り組む事業の範囲を明確に認識し、わからない事業には手を出さない。そのためには企業組織のヒエラルキーが重層ではなく、従業員との関係を保つフラットな構造であるべきなのだろう。

このように本書では、優秀企業に見られる特徴を、該当する企業約30社を紹介しケーススタディを交えながら丁寧に解説していく。他の5つの条件においても、我々が忘れかけていた本来の企業の在り方を掘り起こしてくれている。

優良な成果につながる「経営者の普段着の現場感覚」、「修羅場経験による後継の育成」、「自発性のガバナンス」とは何なのか。企業の持続的な競争優位性を獲得するために、本書の示唆する内容を愚直に吟味して頂きたい。「日本発の経営学」を、ぜひ一読することをオススメする。
        
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    <title>ドキュメント知財攻防</title>
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    <published>2006-06-29T09:05:26Z</published>
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    <summary>【編者】日経産業新聞【発行】日本経済新聞社 【発行年月】2003年08月22日 ...</summary>
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        【編者】日経産業新聞【発行】日本経済新聞社
【発行年月】2003年08月22日
【本体価格】1,500円　【ページ数】355p　【ISBN】4-532-31070-9
 

今、「攻防」が起きている。音楽、アニメ、書籍、ゲームなどコンテンツという知的財産の権利のコントロール（支配）を巡り、様々な対立が表面化している。
 
本書 P4 より抜粋 

デジタル技術が台頭し、コンテンツに対する注目が高まってきた。コンテンツはメディアで流通するが、かつては書物くらいしかなかったメディアは、インターネットやDVDなど、様々な形態に多様化している。ネットもパソコンだけでなく、携帯電話や携帯情報端末へと細分化している。

これにより優れたコンテンツを生み出す者が、莫大な富を獲得できる時代が始まった。そして「知財」を、いかに生み出し、いかに活かし、いかに守るか。その「攻防」もまた、始まったのだ。コンテンツ優位の時代に企業戦略はどうあるべきなのだろうか。

本書は、2002年４月から日経産業新聞で連載してきた「知財攻防」をベースに担当記者が大幅に加筆・修正し、一部書き下ろしたものだ。本書によると、今はコンテンツ業界の支配権が揺らいでいるのだという。デジタル技術の登場でコンテンツの著作権がコントロールできなくなっているのだと。

確かに、音楽はパソコンで自由に複製されネット上を飛び交う。ブロードバンドの普及で映像もまた然りだ。また、アナログの世界でも新古書店の流行で、新刊本で出たばかりのコミックが安値で手に入る。その結果、レコード会社や映画会社、出版社の売れ行きが鈍化し、実入りに影響している。

それに対抗する動きも出ている。

音楽業界は、パソコンを使った音楽CDのデジタルコピーを防ぐ新技術を導入した。コピーCDを作ったり、インターネットで楽曲ファイルを交換する動きを、音源であるCDの元から断つ狙いだ。日本では2002年からエイベックスが導入した「コピーコントロールCD」なるものだ。

これを巡って業界が揺れ動く。日本レコード協会は、著作権保護のため、音質が劣化しないデジタル方式の音楽複製した場合、CDの売れ行き悪化の原因とし補償金を徴収すると主張。一方CD・ビデオレンタル業界は、売れ行き悪化の原因ではなく、レコード会社の販売手法に問題があると反論する。

本書ではさらに、アーティスト側の権利保護を考慮した新しい動き、映画館や喫茶店などで流れるBGMに関する問題点、ネットラジオ局と音楽ソフト業界の対立、急成長中の着メロ市場の動向まで記載し、様々な立場の見解を紹介する。

この他にも、書籍に関する著作権侵害、アニメやゲーム、アイドルの権利を巡って様々な論争を紹介している。著作権を巡って、果ては将来の文化創造を守ることを考慮すると、コンテンツ業界から目が離せなくなる。デジタル時代のビジネスモデルのあり方を、一層考えさせられる一冊だ。  
        
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    <title>ウケる技術</title>
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    <published>2006-06-29T09:04:49Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:05:14Z</updated>
    
    <summary>【著者】小林昌平・山本周嗣・水野敬也【発行】オーエス出版 【発行年月】2003年...</summary>
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        【著者】小林昌平・山本周嗣・水野敬也【発行】オーエス出版
【発行年月】2003年07月31日【本体価格】1,500円
【ページ数】215p【ISBN】4-7573-0178-2 C0033
 

自分の欠点をかばうのではなく、それすらも笑いのきっかけにできるというポジティブさ、これがウケる人のスタンスなのです。
 
本書 P113 より抜粋 

まず最初に断っておこう。この本、ごく普通のビジネス書ではない。いや、ビジネス書という範疇に入れてしまってはいけないのかもしれない。しかしビジネスの現場で、役に立ちそうな一冊であるとも言えるのだ。まさに「書評者泣かせ」の一冊である。

面白い人の周りに人が集まってくるのはなぜか。それは言うまでもなく、楽しい時間を享受できるからだ。では、面白さとは何か。それは自分にとっての「意外さ、新鮮さ」から成るものなのだろう。言葉選び、声の大きさ、話し方、体の動きなどをTPOで使い分けているのだと思われる。

「ウケる人」は常に2、3歩先を（無意識かもしれないが）想定して会話を作り上げてくるのだ。場に即した「笑い」は人間関係を豊かにする。ことビジネスの現場でも、楽しく仕事がしたいと願う人は多いはずだ。顧客や上司と上手く付き合えない、と悩んでいるのではないだろうか。

コミュニケーションに関する書籍は数多く見かける。しかし、あらゆるコミュニケーション本を見回しても、これほど「笑い」という強力なツールに特化した書籍はないだろう。本書を読むと「ウケる人」のコツがわかる。

「ウケる人」になる為には、「ツッコミ」の本質的な理解から始める必要がある、と冒頭から生真面目に書かれていて、読んでいても思わず顔が緩んでしまう。しかし内容は真剣そのもの。普段テレビで見る「意味わかんねーよ！」などと乱暴に言うだけの、表面的なイメージではまだまだ甘いらしい。

例えば、上司が救いようのない“サムい”冗談を言っても、「あなたは今、面白いことを言った。そのことを私はよく理解していて賛同していますよ」というアピールが重要なのだという。

そして、「あなたは面白い」「あなたはこれこれという点で面白い」、さらに「あなたは気づいていないかも知れないけど、今こんなにも面白いことを言った」というように、表面上は攻撃的なトーンであっても、相手が「面白いことを言っている」部分を拾ってあげる気持ちが重要なのだと。

そう、「ツッコミ」とは「相手を立てる」サービス精神、曰く「ツッコミサービス」でなければいけないのだという。

本書はこのように、個人のセンスに依拠しがちな「笑い」という高いハードルを乗り越え、体系化している。「ロジカルシンキング、問題解決法、説得術」など、いわばハードなスキルに対しての「対人力、ヒューマンスキル、人間関係のスキル」というソフトなスキルがギッシリ詰まっているのだ。

本書には、様々なケーススタディ（会話内容）が載っているが、笑いの質は概して“今っぽい”。“シュール”な笑いを、分解してかなり丁寧に解説している。これで手強い上司やクライアントでも上手く立ち回れるのでは、と自信がつくかも知れない。一読をお勧めする。 
        
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    <title>顧客第2主義</title>
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    <published>2006-06-29T09:04:24Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:04:37Z</updated>
    
    <summary>【著者】ハル・ローゼンブルース、ダイアン・Ｍ・ピータース 【発行】翔泳社【発行年...</summary>
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        【著者】ハル・ローゼンブルース、ダイアン・Ｍ・ピータース
【発行】翔泳社【発行年月】2003年08月08日
【本体価格】2,200円【ページ数】365p【ISBN】4-7981-0388-8
 

あらゆる企業は関心事の順位に基づき経営される。当社の場合、社員、サービス、利益の順である。会社は社員を重視する。そして社員は顧客へのサービスを重視する。利益は最終結果である。
 
本書 P35 より抜粋 

ビジネスマンの、自分が勤める会社への忠誠心や仕事への意欲のなさをよく耳にする。退職や欠勤、無関心、無気力など、様々な弊害は企業の生産性を下げ、市場での競争力をそいでいるようにも見える。なぜ、仕事によって多くの人は、精神的に追いつめられてしまうのか。

本書には、明快にその答えが書かれている。原因は職場が幸福でないからだと。もっと多くの企業が、社内政治や社会的イメージ、利潤追求にかけるのと同じくらいの注意を社員に払えば、それは改善されるのだという。利潤は職場の幸福から自然に生まれる。だが、その逆はないのだと。

一日の大半の時間を過ごす会社。そこでストレスを溜めて家路につく。家族とも上手くコミュニケートできない。それも相まって憂鬱な精神状態のまま出勤する。これでは仕事がはかどるわけがない。だったら、会社が楽しければ良いではないか、ということだ。

企業は顧客に対し、最高のサービスを追究する。当然ながら、顧客があってこその利益だ。しかし、著者が育てた旅行代理店ローゼンブルス社は、彼らの顧客を「二番目」と位置づける。そう、ローゼンブルス社は、自社で働く社員を第一に優先する環境を作り上げているのだ。

理由は簡単だ。顧客にサービスを提供するのは社員で、最高レベルのサービスは心から生まれる。だから、社員の心をつかむ会社が最高のサービスを提供する、ということなのだ。本書には、ローゼンブルス社の社員に対する様々な「職場の幸福」システムが記載されている。

まず、採用は人柄の良い人材しか採らない。人柄は成果に比例すると。そして入社すると、「ランチタイム学習」など様々な研修が用意されている。そこには必ず「楽しさ」が存在する。変化という刺激を常に与え、社員に飽きさせない毎日を確立しているのだ。

しかし、仕事には必ず顧客が存在する。「ウチにはウチの事情があるし…」と悲観してしまうかもしれない。ビジネスには様々なしがらみが存在し、一人の力だけではどうにもならないことが多い。しかし、それは改善できる。その術を知った人が立ち上がればいいだけのことだ。

本書は単なるローゼンブルス社の成功物語ではない。一企業に成功をもたらした要因と、自分のビジネスに様々な形で応用できるアイディアをまとめた参考マニュアルなのだ。従属的な働きでは将来必ず「余分な社員」になってしまう。だからこそ本書を読んで決起して欲しいのだ。お勧めの一冊。 
        
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    <title>なぜ企業はシェアで失敗するのか！</title>
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    <published>2006-06-29T09:04:01Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:04:14Z</updated>
    
    <summary>【著者】リチャード・ミニター　【発行】日本経済新聞社 【発行年月】2003年08...</summary>
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        【著者】リチャード・ミニター　【発行】日本経済新聞社
【発行年月】2003年08月08日　【本体価格】1,600円
【ページ数】237p　【ISBN】4-532-31069-5
 

利益リーダーが市場リーダーになる例はそれなりに見かけるが、市場リーダーが利益リーダーになることはめったにない。
 
本書 P138 より抜粋 

経済が低迷する中、企業は勝ち組を目指し奔走している。買収や合併を繰り返し、規模の拡大で何とか顧客を増やそうと試みる。生き残るためには何が重要か。当然利益を上げることではないか。無論、誰もが理解していることだ。しかし正確には、理解している“つもり”だったのかもしれない。

企業を成長させるためには「市場シェアを築くこと」だと主張する経営者は実に多い。市場シェアの伸びは、長期的な利益成長につながる。その分野で最大手になれば、莫大なサービス収入が得られるようになるという思い込みがある。これこそ間違った常識なのだと、著者は看破する。

先に言っておくが、これは未来の話ではない。今までも、この常識に囚われた企業の多くは成長を鈍化させ、業界から撤退するなど悲惨な結果を残しているそうだ。少なくとも企業の経営者は、自分たちがシェア追求戦略を選ぶ理由、あるいは、選ばない理由を知っておくべきなのだ。

本書では、市場シェア追求の理論がほとんどの業界で全く役に立たないことを示す。これまで市場シェアを追求してきた企業の実例を列挙し、市場シェアの大きさがもたらす「優位」、この無意味さを証明していくのだ。生き残りをかけ、どうすれば利益リーダーシップ企業となれるのかを紹介する。

まず、シェア追求戦略の実際はどうなのか。「アマゾン・ドット・コム」の売上高は、世界のどの書店よりも多いだろう。言うまでもなく、アメリカ国内最大のオンライン書店だ。ただ、市場シェアは7年間伸び続けているのにも関わらず、2002年1月まで一度も利益を計上しなかったそうだ。

実は、このようなケースは山ほどあるのだという。大手企業が、市場シェアや他社を上回る規模を活かして、非常に大きな利益を稼ぎ出している実例を探すと、それとは正反対の結果が出てきたのだという。

本書には、驚くべきデータが載っていた。「70%以上のトップ企業は、収益性では首位ではない」というのだ。市場シェアと利益に関する従来の常識をこっぱみじんに打ち砕くものだ。他の約30%の企業は、「利益を追求した結果、市場シェアでもトップになった」ということだった。

いかがだろうか。少なくとも業界のトップシェア企業が、必ずしも安定した利益を計上しているという固定概念は消え失せるだろう。どういう方法で業界のリーダーシップを握るか、その全貌を本書でご覧いただきたい。少なくとも企業マネージャーは、その論拠を知っているべきなのだ。 
        
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    <title>数学で身につける柔らかい思考力</title>
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    <published>2006-06-29T09:03:25Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:03:51Z</updated>
    
    <summary>【著者】ロブ・イースタウェイ　ジェレミー・ウィンダム 【発行】ダイヤモンド社 【...</summary>
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        【著者】ロブ・イースタウェイ　ジェレミー・ウィンダム
【発行】ダイヤモンド社
【発行年月】2003年06月05日　【本体価格】1,500円
【ページ数】206p　【ISBN】4-478-82008-2
 

なぜ月曜日はすぐにやってくるのか？
うわさ話と伝染病はどこまで広がるのか？
なぜ天気予報は当たらないのか？
画像データはなぜ圧縮できるのか？
 
本書 見返し より抜粋 

「論理的…」、「図で…」など、思考力を身につける書籍は最近多く見かける。しかし、今回紹介するのは「数学」を意識した思考力本だ。

学生時代、苦手だった数学に対して「将来、絶対必要のない学問」と、自分に言い聞かせていたことを思い出す。「円の面積、関数、確率」など、考えただけで、頭痛がする人も多いことだろう。それは当時の数学の授業が「成績表のための数学、テストのための公式」だったからだ。

現在は、少しずつその点は改善されてきているようだ。数学を抽象的な理論からではなく、日常生活に関わる現実的な例から始めなければいけない、ということが、周知のこととなってきている。数学の抽象的な概念は、馴染み深い場面に当てはめてみないと、多くの人は理解も納得もできないのだ。

本書の内容は、「どうすれば理想の結婚相手を選べるか」「絶対にヒットする曲を作る方法」「なぜ月曜日はすぐにやってくるのか」などの16の疑問を、数学的アプローチで掘り下げる。ここでは、「理想の結婚相手」を選ぶ数学的方法を紹介しよう。

例えば、年間10回のデートが出来るお見合いクラブがあったとする。そしてこちらがプロポーズしさえすれば、必ずその人と結婚できる設定とする。10人のうち1人が最高の相手で、1人が最悪の相手となる。最高の相手と結ばれる確率は10分の1だ。一度断ったら後戻りはできないものとする。

だが10人に会う順番は分からない。ここでは、最初にあった人に決めてしまう方法は賢くない。当然他の人と比べたいところだ。1つの方法として、最初の相手をまず断る。残りの9人から、最初の人より良い相手を選べばいい。これで10分の9の確率で最初の相手より良い人と結婚できるだろう。

だが、最初の相手が最高の相手だったらこの作戦は失敗だ。それなら、基準にする人を増やせばいいという。初めの3人とまずデートをする。その後、その3人の誰よりも高得点だった最初の人にプロポーズをするという方法が数学的に最適な方法だというのだ（詳しくは本書を参照して欲しい）。

いかがだろうか。数学の授業が盛り上がることは間違いないだろう。本書の内容は単に、これらの疑問を解決するためだけのものではない。本書で数学的意識を高めていくことで、普段の生活に、ひいてはビジネスに応用できることを期待しているのだ。読み物としてもかなり面白い。オススメの一冊！
        
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    <title>経済学思考が身につく100の法則</title>
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    <published>2006-06-29T09:02:50Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:03:14Z</updated>
    
    <summary>【著者】西村和雄【発行】ダイヤモンド社 【発行年月】2003年05月29日【本体...</summary>
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        【著者】西村和雄【発行】ダイヤモンド社
【発行年月】2003年05月29日【本体価格】1,800円
【ページ数】170p【ISBN】4-478-21043-8
 

本書で養う経済学的思考は、社会問題のみならず、人生のあらゆる問題の解決方法を考えることにも適用できるのである。
 
本書「はじめに」より抜粋 

景気の悪さに不満を漏らす我々だが、実際、その打開策として何をすればよいか。政策に何を求めればよいのか、経済の断片的な知識だけでは想像できない。結局、無関心のまま“お上”に任せてしまう。何となく生活できている「豊かさ」に危機感を感じることができないのかもしれない。

本書では、経済学は、社会と経済の問題を解決するために必要な思考力を養うのに、有効な学問と位置づける。身の回りで起こっている事象を、敏感に感じ取ってもらいたいというのがテーマだ。

一例として、日本の経済の現状を紹介する。

バブル崩壊後、不況が続く。税収が減少する一方で景気対策として公共投資を行うために、政府は国債を発行してきた。現在国債の発行残高が360兆円に達し、国と地方の債務を合わせると600兆円を超えているという。

その中で、必要性の低い高速道路などの建設に使われる、従来型の公共事業に対する批判も高くなってきた。不必要な公共投資の需要拡大効果は、その年限りに終わってしまう。そう、もっと波及効果の高い、将来の生産性を向上させ、新産業を産む公共投資に変えていくべきだ、ということなのだ。

デフレでは、物価が下がっても借金の価値は下がらないから、負債のある企業の負担が重くなる。賃金は下がりにくいので、企業はリストラで社員の数を減らし、失業者が増える。現在の日本が陥っている状況だ。

さらに、これを放っておけば、国内全体の需要は落ち込み、物価がまた下落する。企業の収益が悪化し、不良債権が増加する、リストラで失業者が増える、需要が減る、物価がさらに下がるという、デフレ・スパイラルに落ち込んでいく、といった具合に、総体的な流れもやさしく解説する。

本書はタイトル通り「経済学思考を身につける」本。さまざまな経済理論を「100の法則」として紹介することで、我々の学習意欲を喚起する。平易な文章でまとめてくれていて、練習問題までついている丁重さだ。

本書を読むことで、我々は日々の経済のニュースの背景には、どんな本質が隠されているのかが見えてくるだろう。ビジネスマンにとって必須の経済用語、公式、定理を厳選し紹介している。

本書の中身を知っておくことで、直接的な仕事に役立つことはないかもしれない。が、社会の流れを知ることは、やはり仕事にとって、とても必要なことなのだ。その大切さを知る人も、実は、とても少ないのだ。
        
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    <title>デフレ生活革命</title>
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    <published>2006-06-29T09:02:11Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:02:28Z</updated>
    
    <summary>【著者】榊原英資【発行】中央公論新社 【発行年月】2003年06月25日【本体価...</summary>
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        【著者】榊原英資【発行】中央公論新社
【発行年月】2003年06月25日【本体価格】1,400円
【ページ数】241p【ISBN】4-12-003413-5 C0033
 

大切なのは、私達の直面する問題が、構造的・制度的だと認識することによって、私達の行動様式や企業の戦略、政府の政策を変えていくことなのです
 
本書 P74 より抜粋 

21世紀に入って、いよいよデフレ（継続的物価の下落）に歯止めが利かなくなってきた。多くの政治家やアナリストは、デフレを政策によって逆転することができるはずだ、と論じているが、本当に可能なことなのだろうか。

そもそも、国際的秩序、国や企業のあり方、個人生活のすべてが激変する可能性のある大改革を４、５年で完成できる訳がない。何か歴史的な大改革でもしなければ、日本経済は回復へと向かうことは難しいのではないか、というのが、本書の問題提起だ。

ただ単に指をくわえて「バブルよ再び」といったインフレ待望論では、問題は決して解決しないだろう。本書では、世界の経済情勢や宗教観などを把握しながら、日本の経済や生活体系の今後を推論する。

まず、資産価格が下降続きの現状で我々は何をすべきか、著者は提言する。「資産は出来るだけ持たない方がいい」と。多くのアナリストたちが底値だと、買いを勧めてきたが、投資家たちは裏切られてきた。90年代の企業経営や経済政策の最大の失敗は、資産価格の見通しを誤ったこと、だという。

構造的インフレ後、構造的デフレの時代に転じた現在、資産価格は下降する傾向があるとの認識を持つべきと進言する。そう、素人の投資家が大した企業情報もなく、ただ証券会社の勧誘に従って株で儲けるなどという時代は終わったというのだ。また著者は、無駄な資産を整理することも勧めている。

例えば、別荘を持つことが一時ブームになった。十分な所得がある人には問題ないが、普通のサラリーマンが無理をして買っても大変なだけで、しかもそれが銀行ローンでということになると厄介だと。当面地価が底を打つ気配を見せない現状では、所有すること自体危険なことなのだと看破する。

借金をして住宅等の有形資産を持つことは、少なくとも今後、経済的には極めて不利になる可能性が高くなってくるということなのだ。確かに、我々はこれまでその時代に見合った生活を送ってきたが、一時富を掴んでしまったことによって、後戻りできない生活体系になってしまったのかも知れない。

さらに本書では、これからの会社のあり方、賃金体制の問題、労働の意義や自然・環境の限界説にまで踏み込んで、我々に「新しい生活のススメ」を指南する。経済の将来を世界的規模で、論理的に考察する本書は、いま読むべき一冊なのかもしれない。
        
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    <title>野球と銀行</title>
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    <published>2006-06-29T09:01:43Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:01:58Z</updated>
    
    <summary>【著者】木村剛／二宮清純【発行】東洋経済新報社 【発行年月】2003年07月14...</summary>
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        【著者】木村剛／二宮清純【発行】東洋経済新報社
【発行年月】2003年07月14日【本体価格】1,600円
【ページ数】260p【ISBN】4-492-39404-4
 

金融行政にしろ、野球にしろ、それが存在しているのは、いったい誰のためのものなのかという点をまずは考えなければなりません。
 
本書 P58 より抜粋 

大手銀行における資本不足が明らかとなり、公的資金注入の対象になったという衝撃が走ったのは、つい最近のことだ。「ルールを勝手に変えるな」という批判も続出。だが、本書の著者木村は「そもそも銀行側は、ルール通りにプレーをしているのか」と、疑問を投げかけることから、本題は始まる。

そこで、他方の著者二宮も近年失敗続きの「プロ野球」にも共通するところがあるという。「一見何の関係もない2つのジャンルの共通点を探っていくことで、日本が失敗してきた理由が掴めるかもしれない。そして今後の方策を模索できる可能性もある」という、2人の対談の記録が、本書である。

両者とも「銀行」と「プロ野球」は、このままでは弱体化していくことは目に見えているという。原因は、裁量権を持つトップ陣営がフェアプレーをしないからだと。そこで挙げられるのが「ルールの定義」だ。ルールとは誰の為のものなのか。まずはそこから議論していくことになる。

アメリカのメジャーリーグは、細かいルールをよく変えるという。例えばストライクゾーンも昨シーズンから時間短縮のために、高い球も取るようにした。理由の1つは「アメリカのベスボールはファミリースポーツで、長時間の試合は、帰宅時間が遅くなるのでファンに嫌われる」からだと。

これで打撃戦が少なくなり、平均試合時間が20分短くなった。それをマネして日本もルールを変更した。しかしここからが問題だ。「それでは打者が不利になるではないか」という反対論しか出てこなかったのだ。そう、日本には“野球といえども興行”という認識をもてないのが危険なのだという。

利用者の視点に立てないのは銀行も同じらしい。2001年末に石川銀行が破綻した。その少し前にその銀行は第三者融資を行った。自分達の赤字を誤魔化すためにだ。何も知らない高齢者や債務者に自分達の株を売りまくり、その後、その株はただの紙切れになってしまったことは言うまでもない。

詐欺のようなものだと、木村は続ける。金融庁は事実を知りながら何もしなかったと。被害者が出ても「ルール上問題ない」で終わりだった。他の手段についても「ルールにない、前例もない」としか言わなかったそうだ…。

そう、日本にはルールを“信仰”し“利用”する思想がないのだ、と二宮は言及する。国民の視点でルールを作らず、自分達の視界でしか物事を考えられないようでは、今後の発展は期待できないものだと改めて気付かされる。

本書は、スポーツと金融という異なるジャンルのプロが「日本という病」の核心に迫り、提言する。2人の鋭い視点は、読者をグイグイ引き込んでいくだろう。とにかく、面白い一冊なのだ。
        
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    <title>「クビ！」論。</title>
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    <published>2006-06-29T09:01:18Z</published>
    <updated>2006-06-29T09:01:32Z</updated>
    
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        【著者】梅森浩一【発行】朝日新聞社
【発行年月】2003年06月30日【本体価格】1,200円
【ページ数】221p【ISBN】4-02-257849-1
 

外資系企業では、クビは日常茶飯事。長く勤めていれば、誰もが経験していることです。だから、クビはクビでも、一般的に日本人が思い浮かべるイメージとは、いささか趣が異なります。 
本書 172P より抜粋 

バブル崩壊後、相次ぐ大企業の倒産劇が続いている。自己資本ではどうにもならなくなった企業は、合併や買収で何とか生き残ろうと必死だ。そこで企業経営の第一の負担となる人件費の削減に目を向けられることとなった。もはやリストラの“波”は他人事ではなくなってしまった。

本書の著者はまさに“クビ切り”の請負人であった。外資系企業の人事部長として通算1000人という社員を退職に追いやった張本人である。クビを切られる方は当然難事ではあるが、切る側も相当のストレスと葛藤に見舞われ、ポリシーをもって臨まなければなし得なかっただろう。

本書は単純に“クビ切り自慢”などという「つまらない内容」ではない。ここから学べること、それは「経営者として、社員として、プロフェッショナルであれ」という色彩が強く感じられる内容だ。それは本書で紹介している外資系企業と日本の企業を比較することで、明解となる。

そもそも終身雇用制度や年功序列型賃金などは外資系企業では考えられないことだ。完全なる実力主義。業績の上がらない社員は即解雇。当然ながら雇用側は雇われる人間を一人のプロとして扱い、雇われる側も“クビ”というリスクを覚悟して入社してくるという。

そう、外資系企業ではクビ切りは日常茶飯事のことなのだ。外資系企業で働くビジネスマンは個々人が自分の専門分野を伸ばし、どこででも通用する市場価値を持っているため、どこの会社でもやっていけるのだと。そして、自分に仕事が回ってこなくなった時点で、会社員としての引退なのだという。

一方、日本企業で働くビジネスマンは言うまでもなく組織的だ。新卒として入社後、いろいろな部署を経験させられ、一種のゼネラリストとして育成させられる。つまり、その企業内での特殊的なスキルしか身につかない。クビになり、他の企業に転職できてもまたゼロからのスタートなのだ。

日本企業はリストラをしても不思議なことに業績が上がらない。それはリストラに失敗しているからなのだと。著者は、日本企業の「整理解雇」にも疑問を投げかける。目先の業績をばかりに関心をもってクビを切っていては、いちばん大切な「持続する改革」に至らないのだということだ。

本書では、このように外資系企業と日本企業の体質の相違点を列挙し、我々に警告を投げかける。逆に「クビにならないためには」、「自分の存在価値を誇示するための方法」など、ビジネスマンとしてのミッションも同時に提示してくれる。ぜひ、一読することをオススメする。
        
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